この記事では、Stripeで請求書を作成・送付する際に、「キリのいい数字」での請求を出すための調整方法を紹介します。時間ベースの受託開発を行なっている場合や、消費税などで発生した端数を大口契約向けに調整されたいと考えられている営業事務の方などの参考になれば幸いです。
請求書の端数調整はクーポンで
結論からですが、Stripeの請求書に対する差額調整はクーポンを使うのが簡単です。
Stripeのクーポンは割引金額を個別に設定することもできます。そこで作成した請求書で発生している端数を割り引くクーポンを作成し、そのクーポンを請求書に設定することで端数調整ができます。
例えば以下の請求書では、消費税を加算した結果発生した端数を割引処理しています。「端数調整」という名前のクーポンを作成し、273円を割引金額へ設定しました。
請求書の合計金額をチェックすると、キリのいい数字に丸まっていることがわかります。
端数調整と消費税の関係について
Stripeで端数調整クーポンを使う際、消費税の計算順序を理解しておくことが重要です。
クーポンの割引額は、消費税を加算した後の金額から逆算して考える
Stripeでは、Stripe TaxやTax Rate APIを使用している場合は次のような順序で金額が計算されます。
- 税抜価格の合計を計算
- クーポン割引を適用（税抜金額に対して）
- 割引後の金額に消費税を加算
そのため、端数調整クーポンの金額は「消費税を加算した後の合計金額がキリのいい数字になる」ように逆算して設定する必要があります。
例えば、合計30万円ちょうどにしたい場合は以下のような計算を行います。
目標の合計額: ¥300,000
割引後の税抜額: ¥300,000 ÷ 1.1 = ¥272,727（小数点以下切り捨て）
現在の税抜小計: ¥273,000
クーポン割引額: ¥273,000 - ¥272,727 = ¥273
この計算により、273円の端数調整クーポンを適用すれば、合計がちょうど30万円になります。
端数調整した時の消費税額について
クーポンは消費税を計算する前の金額に対して割引を行います。先ほどの例では、以下のような計算となります。
- 割引後の税抜金額: ¥272,727
- 消費税（10%）: ¥27,273
- 納付すべき消費税額: ¥27,273
もし端数調整を行った請求書での消費税について相談があった場合は、「税別の合計金額から割引を行います」と回答するようにしましょう。
なお、税務処理の詳細については、念のため税理士または所轄税務署にご確認されることをお勧めいたします。
まとめ
Stripeで請求処理を行なっている場合、クーポンを使うことで端数の調整のような請求金額の変更などもシンプルに行えます。ただしインボイス制度等との兼ね合いもあり、「税別の合計金額から割引し、税込後の金額が目標の数字になる」ような計算が必要なことに注意しましょう。